令和五年 住宅・土地統計調査 東京二十三区

空き家は、二枚舌

AKIYA — ONE WORD, TWO OPPOSITE TRUTHS

「空き家率」という一つの数字が、正反対のふたつの事実を同時に語る。総空き家率の首位は豊島区(13.9%)、次いで港区(13.7%)——だが、たとえば豊島区の空き家 29,810戸のうち「その他空き家」はわずか 1,830戸。残る約94%は賃貸用・売却用・二次的住宅——その大半は借り手と買い手を待つ、市場が呼吸している空白だ。ところが、貸す予定も売る予定もない「その他空き家」の率で並べ替えると、順位は大きく入れ替わる。台東区が 6.9% で突出した首位に立ち、豊島区は 0.9%、新宿区は 0.5% でほとんど消える。同じ「空き家」という言葉が、片方の地図では流動を、もう片方の地図ではいわば死蔵を意味している。

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第 一 図

二枚の地図

同じ二十三区を、二つの「空き家率」で塗り分けた。一枚目は総空き家率(9.0〜13.9%)。二枚目はその他空き家率(0.5〜6.9%)。総空き家率で最も濃い豊島と港は、その他空き家率の地図ではほとんど沈む。台東は、その逆を行く。

総空き家率
空き家総数 ÷ 総住宅数 — 賃貸用・売却用・二次的住宅を含む
その他空き家率
賃貸・売却用・二次的住宅のいずれでもない空き家 ÷ 総住宅数 — いわゆる死蔵の指標
二枚の色階は別尺——総空き家率は 9.0〜13.9%、その他空き家率は 0.5〜6.9%。桁がひとつ違うため、それぞれ独立の五分位で塗っている。二枚の地図のあいだで色の濃さを比べてはならない。
第 二 図

順位の反転

左の軸は総空き家率の順位、右の軸はその他空き家率の順位。豊島区は第1位から第20位へ、新宿区は第11位から最下位の第23位へ沈む。台東区は第18位から第1位へ駆け上がる。線が交差する場所に、「空き家」という言葉の分裂がある。

同じ調査、同じ区、同じ年。変わったのは分子の定義だけである。
第 三 図

死蔵の解剖

その他空き家率の上位六区。その内訳は通念を裏切る——六区のいずれでも過半を占めるのは共同住宅等であって、朽ちた木造一戸建ではない。台東区のその他空き家 10,110戸のうち、共同住宅等は 8,460戸、一戸建(木造)は 1,120戸。腐朽・破損ありは 1,390戸を数える。東京の死蔵の多くは、路地の古家というより、集合住宅の空室のかたちをしている。

注 記 と 出 典

口径について

住宅・土地統計調査は標本調査である。掲載した数値はすべて推定値であり、戸数の尾数は10戸単位に丸められている。区ごとの率もこの推定戸数から算出したものであって、悉皆の実測ではない。この丸めのため、第三図の内訳の合計が総数と一致しない区がある(差は10戸程度)。
「その他空き家」は放置家屋と同義ではない。賃貸用・売却用・二次的住宅(別荘等)のいずれにも該当しない空き家を指す統計上の区分であり、長期不在や建替え予定の住宅などを含む。その全てが管理されずに放置された家屋というわけではない。令和5年調査における正式な区分名は「賃貸・売却用及び二次的住宅を除く空き家」であり、本稿では便宜上「その他空き家」と呼んでいる。
「共同住宅等」は共同住宅のみを指さない。第三図の「共同住宅等」は、建て方区分の長屋建・共同住宅・その他の合計である。
小さな推定値は誤差が大きい。標本調査の性質上、たとえば千代田区のその他空き家(580戸)のような小さな推定値は、相対的な標本誤差が大きいことに留意されたい。順位の一つ二つの差を読み込みすぎてはならない。なお順位は、公表戸数から算出した率を小数第一位に丸める前の値で付している。このため表示上は同率の区でも順位が異なることがある。

出 典

総務省統計局「令和5年住宅・土地統計調査」住宅及び世帯に関する基本集計(e-Stat 統計表 statInfId 000040209842 / 000040209901)より作成。
区界データ:国土数値情報(行政区域)国土交通省 を加工して作成。
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